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ＴＡＣ行政書士の評判＆口コミ評価
主な業務内容がコンサルティングや書類作成になりますので、コミュニケーション能力やマジメで確実な事務処理能力が大切になる仕事になります。ただ、その前に突破しなければいけないのが国家試験になります。一部の特別な条件を覗けば試験を受験して合格しなければ名乗ることができませんからね。
さて、TAC行政書士の評判＆口コミ評価を理由を徹底検証して暴いていきたいと思います。なぜ選ばれるのか？メリット・デメリットについて知りたい方はたくさんいると思いますので、「良い所」と「悪い所」を包み隠さず正直に解説していきます。
資格のTAC（タック）は数ある予備校の中でも特に行政書士試験対策に力を入れていることで知られています。法律系資格試験において圧倒的な合格実績（合格率は不明）を持っていますので、期待値は高いでしょう。まず、口コミの理由として挙げられるのは自分のライフスタイルに応じて多彩なコース種類の中から”選べる”という点になります。主要コースを簡単に紹介していきたいと思います。
プレミアム本科生Ｐｌｕｓ
＊２０１７年合格目標のコースを掲載
決して安くはない価格・値段設定になりますが、TACは内容の質を武器に強気の料金でサービスを提供しています。なお、頻繁に早割キャンペーンを実施していますので、タイミングに合わせて受講すれば上記に比べてオトクに申込をすることも可能になります。TAC行政書士の「悪い所」を挙げるとすれば費用面が高いという点になります。但し、グレード・ボリュームについては優れていますので、決してコストパフォーマンス的にデメリットという訳ではありませんので、捉え方に注意が必要になるでしょう。
なお、プレミアム本科生Ｐｌｕｓの特徴は初学者、独学者、受験経験者などあらゆるタイプの方に対応しているパーフェクトセットになっています。学習の流れいついては下記の通りになります。
①基礎マスター→②基本講義→③ミニテスト→④実力完成講義→⑤科目別答練→⑥記述対策講座→⑦総合答練→⑧公開模試→⑨予想答練→⑩行政書士本試験受験
初期段階においてインプットが中心になります。まずは憲法、院ぽう、行政法、文章理解、政治経済などの基盤になる科目の土台を固めるのがポイントになっています。ある程度の知識・情報を把握した段階でミニテストや科目別答練などのアウトプットにシフトしていきます。記述対策講義や総合答練についても心強いカリキュラムですし、公開模試試験や予想答練では本番を想定して問題を解くことができますので、実践力を身に着けることができるはずです。
短期講座が充実！
直前対策講座が多数あるのがTACのメリットになります。これまで独学で勉強してきたけど低料金で最終チェックをしたい方につういてはアウトプットが中心になっている短期コースがおすすめです。例えば２０１６年合格目標においては下記のサービスがありました。
- 超直前ファイナルチェック
- 過去問＋aシリーズ
- 直前オプション講座
なお、受験経験者であれば下記の行政書士講座も視野に入れておきたいところではありますね。
- スーパー答練本科生Success
- サクセス１８０本科生
- スタンダード本科生
より的を絞った内容になっていますので、ある程度知識があって効率的に学習を進めたい方におすすめです。弱点を既に知っている方であれば自分には何が足りないのか？をシッカリ理解しているはずです。それを分析した上で選ぶことで成功に近づくはずです。
行政書士試験に合格して何もしないままボーットしていたら頑張って資格取得をした意味が全くありません。合格してからがスタートであることは間違えなく、そこからさらなる努力をすることでキャリアアップを目指すことができます。
行政書士実務講座
「合格したけど・・・これから何をすればいいの？」
今後歩んでいく道が分からない方に知っておいて頂きたいコースになります。簡単に言えば実務・仕事のやり方を学ぶ場になります。過去のセミナーテーマでは「行政書士実務の仕事の取り方･進め方の秘訣」などが実施されています。カリキュラムにおいても充実していて、
実務オリエンテーション、民事系書類作成業務、会社設立業務、産業廃棄物関連業務、入管業務、相続・成年後見業務、NPO法人設立業務
などなど様々な分野を学ぶことができます。自宅でも講義を受けることができるWEBフォローに対応しているなど利便性にも優れていますので、社会人で仕事と両立させたい方にも魅力的なコースであると言えるのではないでしょうか？
特定行政書士考査対策講座
簡単に言えば特定行政書士としての手続き代理業務を学ぶことができます。講義の時間についてもコンパクトな内容になっていますので、今後独立開業を検討されている方についても注目しておきたい商品です。
主なカリキュラムについては行政法総論・行政手続法、行政不服審査法、行政事件訴訟法、要件事実・事実認定、倫理・総まとめ・・・などになります。受講料金についてもリーズナブルになっています。