建築職の公務員試験予備校・専門学校
インフラを支える仕事の1つとしてニーズのある職種の1つになります。もちろん、通常の事務系の採用枠に比べると極端に募集数が少ないのですが、それでも規模の大きな自治体であれば毎年のように試験が実施されていますので、就職・転職するチャンスは十分にあると考えていいでしょう。
さて、今回紹介するのは建築の公務員予備校・専門学校比較ランキングに関するテーマになります。通学で通える範囲にスクール塾が無い方のために建築の公務員通信講座・通信教育で評判&口コミ評価に優れている優良サービスの紹介もありますので、どうぞ最後までチェックして頂ければと思います。
費用の比較表
コース種類 | 通常料金 | 品質 | コスパ | |
---|---|---|---|---|
クレアール | 速修 技術系公務員コース(建築) | 220,000円 | ◎+ | ◎+ |
LEC | 地方上級・国家一般職 建築職速習コース | 225,000円 | ◎+ | ◎ |
資格のTAC | 建築職 速修本科生 | 209,000円 | 〇 | 〇 |
※全て税込み。2023年1月時点
建築の公務員予備校・通信講座ランキング
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【速修 技術系公務員コース(建築)】
220,000円
【速修 技術系専門科目パックコース(建築)】
230,000円
【1年合格 技術系公務員コース(建築)】
260,000円
【1年合格 技術系専門科目パックコース(建築)】
220,000円
【技術系公務員2年合格コース(建築)】
290,000円
技術系公務員コース申込の際に受験区分を「建築」に選択することで受講可能です。割引キャンペーンの時に申込をすれば非常にリーズナブルな価格帯で購入することができますので、覚えておくといいでしょう。学習カリキュラムはフォローアップ基礎講座、教養ベーシック講座、記述対策講座、専門ベーシック講座、上級マスター講座、アドバンス講座、志望先別対策講座、時事対策講座、過去問答練、模擬試験、面接試験対策講座などで構成されています。
建築職の公務員通信講座・通信教育を比較するならクレアールの存在は欠かせないでしょう。
校舎によって異なる
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※↑2021年合格目標地方上級・国家一般職 建築職合格コースのカリキュラムです。
【理系公務員 1.5年合格コース】
380,000円
【地方上級・国家一般職 建築職速習コース】
225,000円
【国家総合職 工学系対策(4科目選択)コース】
348,000円
※Web動画・音声DLコース
【最終合格先:国家一般職(大卒程度・建築)、千葉県(上級・建築)、特別区Ⅰ類(建築)】
担任への相談を無制限ですることができる点、面接試験対策の充実度が良かったです。1次試験だけではなく、2次試験のサポートも徹底していてESの添削などもお世話になりました。
LEC東京リーガルマインドの強味は国家総合職の建築区分に対応している点です。
他のスクールの場合ですと地方上級・国家一般職に対応されているのが一般的で国家総合職は未対応のケースがほとんどです。建築職の官僚を目指すならLECです!
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通学校舎を全国各地に構えている大手公務員予備校の1つです。都道府県、政令都市、市役所など自治体別対策に力を入れているのが特徴的になります。他校では情報が少ない公務員試験でも東京アカデミーなら充実の戦力を練ることも可能です。王道で選ぶのであれば東京アカデミーは候補に加えておくべきでしょう。
【建築職 速修本科生】
209,000円
【1.5年建築職本科生】
385,000円
別途入会金が必要です。Web通信講座の通常価格を掲載しています(一部、通学教室・映像講義・資料)。
大卒程度の建築職公務員試験対策に強い予備校と言えばTAC(Wセミナー)ですね。基本講義では数的処理、文章理解、工学の基礎(数学)、工学の基礎(物理)を学び、専門講義・専門演習・専門記述においては計画原論・設備、建築計画・建築史、建築施工、法規・都市計画、構造一般、構造力学、建築職専門演習、建築職専門記述、設計製図対策など充実の内容になっています。さらに嬉しいのが論文試験、面接試験対策が充実していることです。模擬面接は何度でもOKです。他社では対応されていないケースもある官庁訪問対策、集団面接、集団討論のサポートも万全です。
建築職の仕事内容・業務内容を教えて!
役割の職域を大きく4つの分類すると①指導行政、②営繕業務、③まちづくり業務、④住宅関連業務になります。
建築確認申請→審査→確認済証の交付→工事着工→中間検査申請→検査→中間検査合格証の交付→完了検査申請→検査→確認済証の交付と一連の建築物が完成させるためには様々な手続きがあります。その中には行政が間に入って業者への指導、立ち合い、追加工事の発注など様々な流れに関わる必要があります。もちろん、建築開発等の審査や紛争調停、違反対策、環境に関する仕事も建築公務員の仕事内容の1つになります。検査業務については敷地状況、集団規定、構造上のチェックなどあらゆることを任せられるので幅広い知識が必要になります。
なお、全体的に言えるのは法律に基づいて進行していくケースが多いので常に最新の法改正などについては把握しておく必要があるでしょう。
さらにまちづくりに大きく関わることになりますので、将来において都市計画や市街地整備・基盤整備などインフラ関連に携わりたいと考えている学生などは就職先の候補の1つに加えておきたいですね。スケールの大きい仕事がある一方で相談や検査申請など窓口業務などの縁の下の力持ちとして活躍することもあります。
なお、近年においては30代、40代、50代からでも挑戦することができる社会人採用枠の民間企業等職務経験者採用で建築区分が設けられていることが多いので転職で検討されている方についても必見ですよ!
主な配属先の部署
- 知事部局
- 交通局
- 都市整備関連の部署
- 営繕関連の部署
建築系の主な学科一覧
- まちづくり学科
- 建築デザイン学科
- 建築・環境学科
- 住空間デザイン学科
建築職の給料・年収を教えて!
一般職の公務員と同等レベルになります。特に高い・安いということはなく平均的な給与・賞与(期末勤勉手当)になると言えるのではないでしょうか。もちろん、国家一般職・総合職、初級区分、上級区分では出世スピードが異なりますので、それによって同期の中でも年収に差が出ることはありますが。
建築職の難易度・倍率を教えて!
全体的に技術系の中では難易度が高い区分になります。但し、事務職に比べると簡単という声も多いのが事実になりますので、シッカリと筆記や面接対策をすれば十分に合格を狙えるはずです。
例その①
1次試験受験者数:24名
最終合格者数:4名
合格倍率:6.0倍
採用予定人数の枠がそもそも少ないので年度によって難易度のバラつきが予想されます。また、倍率が低くても受験者のレベルが高いことで難しい就職・転職試験になっている可能性もありますので、大変注意が必要になります。但し、標準的に考えるとそれほど競争率が高い訳ではないので、狙い目であると言えます。また、技術やこれまでのキャリアが評価される区分になりますので、社会人採用枠の民間企業等職務経験者採用で募集されているケースもありますので、目が離せないですね。
例その②
1次試験受験者数:39名
最終合格者数:12名
査収合格倍率:3.3倍
上記に比べると競争率が低いので一見すると簡単な試験に見えますが、実際にはそんなには甘くはなく、合格している方は半年前以上から勉強や面接対策をしているケースがほとんどです。シッカリと準備するのが内定の鍵になるでしょう。
専門試験択一の出題分野例
数学・物理/構造力学/材料学/環境原論/建築史/建築構造/建築計画/都市計画/建築設備/建築施工
*参考に留めてくださいませ。